ごあいさつ
     
　グローバルに技術革新が進んでいます。ありとあらゆる産業機械におきましても、『より高い精度』『より安定した品質』の追求が益々加速しています。その中で我々YSKは、以下の経営ビジョンを掲げました。『精密シャフト分野のリーディングカンパニーとなる』。リニアシャフトに始まり、駆動軸、偏芯シャフト、ロール、スピンドルなど『精密シャフトはYSK!』『YSKに頼めば何とかなる！』とお客様に言って頂ける事が、我々の目標です。YSKマンとして、メーカーとして品質には責任と誇りを持ち、1円、1秒の改善に全力を尽くし、全社員の技術の集約がYSKブランドの方針として取り組んでいます。
　また、物づくり現場の教育にも、手を休める事なく取り組んでいます。いろいろな機械が扱える（多能工）、いろいろな加工技術を習得した（多彩工）いろいろな考え方ができる（多様工）の育成を全員駆動で行っています。
　2008年6月に福島工場の始動、社長交代と新たな出発の時を迎えます。良き伝統、蓄積された経験値を受け継ぎ、若き情熱と行動力で、新星YSKはハイレベルなニーズに対応してまいります。
　夢は大きく世界一。世界一のシャフト屋を目指します。
   
躍進 真剣 感謝
会社概要
商　号 株式会社YSK
設　　立 1966年6月（昭和41年）
資 本 金 ３,２００万円
役　　員 代表取締役会長　山口 裕嘉
代表取締役社長　石川直人
専務取締役　山口 朝巳
従 業 員 男女計１４０名
取引銀行 三菱東京UFJ銀行（八尾支店）
みずほ銀行（八尾支店）
三井住友銀行（八尾支店）
阿波銀行（東大阪支店）
佐賀銀行（有田駅前支店）
南都銀行（八尾支店）
伊万里信用金庫（西有田支店）
日本政策金融公庫（佐賀支店）
本社所在地 〒581-0813　大阪府八尾市泉町１丁目１７番地
本社電話番号 072-997-1466
本社FAX番号 072-998-1959
九州工場・営業所　所在地 〒849-4166　佐賀県西松浦郡有田町北ノ川内乙3103−6
九州工場電話番号 0955-46-5115
九州工場FAX番号 0955-46-5166
福島工場・営業所　所在地 〒969-0304　福島県白河市大信下新城字東区2-9
福島工場電話番号 0248-54-5677
福島工場FAX番号 0248-54-5611
東京営業所　　所在地 〒133-0071　東京都江戸川区東松本1丁目13-2元島ビル1階
東京営業所電話番号 03-5889-8171
東京営業所FAX番号 03-5889-8174
名古屋営業所　　所在地 〒454-0871　愛知県名古屋市中川区柳森町107太洋ビル4階
名古屋営業所電話番号 052-365-2855
名古屋営業所FAX番号 052-365-2883
沿　革
1966年6月 山口裕嘉　個人経営にて泉製作所設立。
1970年4月 山口富三　個人経営にて阪奈高周波工業所設立。
1973年7月 泉製作所と阪奈高周波と合併。山三工業（株）として発足、法人登記。資本金２００万円
1973年12月 八尾市山賀町６丁目５３番地に移転。
1983年12月 熱処理部と精機部を設置。
1984年8月 精機部を八尾市泉町１丁目１７番地に移転。スライドシャフトの製造販売に着手。
1985年6月 精機部を山三工業（株）本社として登記。資本金８００万円熱処理部を（株）ヤマサンとして発足。
1989年6月 NTN指定工場に認定される。
1990年8月 資本金３,２００万円で九州工場・営業所の開設。 現場作業の女性スタッフの採用。
1991年9月 印刷機械用精密シャフトに着手。
1991年12月 九州工場増設。
1992年4月 門型マシニングセンタの購入。スライドシャフト用高周波焼入装置（横型機６m）の開発。
1996年3月 厚生棟の新設。
1997年6月 山三工業（株）から（株）YSKコーポレーションに社名変更。
1998年3月 東京営業所を開設。
2000年12月 九州工場がISO9002を取得。
2001年6月 大阪 ・ 九州 ・ 東京からネットワークで生産状況を管理できるシステムを導入。
2004年1月 名古屋営業所を開設。
2004年1月 （株）ワイエスケイコーポレーションから（株）YSKに社名変更。
2004年1月 本社工場が ISO９００１を取得。
2004年10月 九州第二工場が完成。５面加工機を導入。
2005年2月 東京営業所が業務拡張に伴い移転。
2006年5月 長尺ワーク専用マシニングセンタ（SVC）を導入。
2006年8月 複合CNC旋盤（INTEGREX30-IV）を導入。
2008年6月 福島営業所 ・ 工場の開設。
2009年8月 中小企業のものづくり基盤技術の高度化に関する法律第4条第1項の規定に基づく特定研究開発等計画の認定企業となる。
2009年8月 平成21年度戦略的基盤技術高度化支援事業（平成21年度補正予算事業）採択